地震大国といわれる日本で安心して暮らしていくためには、住宅の耐震性が重要なポイントとなります。
新築戸建てを購入する際には、「耐震基準」についてきちんと理解しておきましょう。
そこで今回は、耐震基準とは何かについて解説していくとともに、新旧の耐震基準の違いや、耐震性能の等級についてもご紹介していきます。
戸建てを新築するなら！知っておきたい耐震基準の内容と歴史
耐震基準とは、その建物が地震に対してどの程度の強度を持っているのかを示す指標のひとつです。
日本では、戸建て住宅をはじめ建物を新築する際には最低限の耐震性を有している必要があり、その基準をクリアしていなければ建築が許可されません。
その基準の内容については、「建築基準法」という法律によって定められています。
耐震基準は過去の大震災をきっかけに何度か見直しがなされていますが、特に1981年6月には大がかりな改正がおこなわれ、「新耐震基準」が誕生しました。
それまでの旧耐震基準では、「おおむね震度5の地震に耐えうる設計」が義務付けられていたのに対し、新耐震基準では「震度6から7程度の地震ですぐに倒壊、崩壊しない想定」という基準にまで引き上げられています。
1995年の阪神・淡路大震災の際には、新耐震基準を満たしている住宅の倒壊率が旧耐震基準のものと比べ半分程度だったとのことです。
その後、建築基準法は2000年にも大きく改正されており、木造住宅の耐震性能なども向上しました。
新築戸建ての耐震性を評価する3つの等級とは
住宅の耐震性能は、「住宅性能表示制度」によって等級が決められます。
国に登録された評価機関が住宅の倒壊防止や損害防止能力の高さについて評価をおこなうことで、3つの等級にわけられるのです。
「等級1」は、100年に一度の地震(東京都であれば震度6から7程度)でも倒壊、崩壊しない程度のものとされています。
それに対し「等級2」は、等級1の1.25倍の耐震性を有し、学校や避難所と同程度の耐震性のもの。
「等級3」は、等級1の1.5倍の耐震性があり、病院や消防署と同程度の耐震性のものです。
多くのハウスメーカーでは、自社住宅の安全性をアピールする意味合いでこの等級が掲げられています。
一般的に等級が高くなるほど建築費も高額になってしまう傾向にあるため、戸建てを新築する際には予算とのバランスを含め慎重に検討してください。
また、建物の強度だけでなく地盤の強さも耐震性に大きく影響します。
新築戸建ての購入時には、地質にも目を向けるようにしましょう。
まとめ
地震が多い日本では、耐震性の高い住宅を建てることが日々の「安心」にも直結します。
戸建てを新築する際には、耐震等級の知識を身に付けたうえで、地盤や工法も加味しつつ、総合的に見て耐震強度の高いマイホームを目指してくださいね。
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